パート6では、全社をつなぐことが未来の職場の成功に向けて重要な役割を果たすことについて見ていきます。

このシリーズを初めて見る方は、まずはこのシリーズの以下の投稿をご覧ください。

‣ 最初にパート1で概要をご覧ください。

‣ パート2で、第1の原則と、未来のコミュニケーションがオープンバイデフォルトなものになる理由をご確認ください。

‣ 次に、未来の職場ではモバイルファーストが主流になる(そしてボットが多用される)理由をこちらでご覧ください。

‣ これまでにないほど職場のコミュニケーションが表現豊かになる理由をこちらでご確認ください。

‣ 未来で使用されるツールが単独ではなく統合されていくしくみを、パート5でご確認ください。

第5の原則: つながりのある職場

導き出された第5の原則は、「未来の職場にはつながりがある」という予測です。実際、未来の職場では、すべての人がすべての人とつながっているでしょう。

社員同士をつなげる

ある推計によると、2020年までに米国の労働人口の50%が決まった仕事場所を持たないフリーランサーになるとされています。そして大企業では、工場、作業場、現場、さらには海上でも大勢の社員が働いていますが、そのような人達は中央のコミュニケーションから切り離されがちです。

モバイルによって、私たちはついに全社員をつなぐ能力を獲得し、従来のITではカバーできなかったすべての社員が発言できるようになりました。

これはチームをつなぐことよりもはるかに大きな意味を持ちます。Workplaceの長所は、世界中を飛び回る大企業のCEOでも、本社のマーケティングチームでも、サテライトオフィスの地域担当チームでも、常に移動しているバイヤーや営業担当者、フィールドエージェントでも、全員がまったく同じ製品を利用できることです。まったく同じ機能と利点のある単一の製品です。

この動画で、モバイルファーストのアプローチがすべての社員をつなぐための重要な一歩であることをご確認ください。

つながっていない人をつなぐ

普遍的影響力と使いやすさを組み合わせることが、つながりを構築するソリューションの要素の1つです。もう1つは、テクノロジーを利用し、インターネットをほとんど、またはまったく利用していない人も含めたすべての人を会話に参加させることです。

Workplaceでこのような例がすでに見られるのは嬉しい限りです。インドの大手通信会社であるAirtelは、先頃、Workplaceを利用して、ビジネス用メールアドレスにアクセスできない6,000件のフランチャイズオーナーをつなぎました。ミャンマーのYoma Bankは、現在インターネットを利用していない80%のスタッフ同士の情報共有とコミュニケーションをWorkplaceを活用して大幅に改善しました。ビジネスツールが進化し続けるにつれ、すべての人をつなぐ能力がツールの成否の基準となっていくでしょう。

つながりを構築してビジネス文化を変革する

経営陣から現場まで、全社を完全につなぐことによって文化を変革できます。Deloitteによると、経営幹部の69%は、会社がそのミッションとビジョンを実現する力を持つには企業文化、中でも特に社内コミュニケーションの透明性が不可欠だと回答しています。Workplaceは、生産性やコラボレーションを向上させるためだけのツールではなく、社員のセンチメントやエンゲージメントを促して文化を強化する手段でもあります。

このシリーズの最終回で、未来の働き方では社員同士がどのように距離を縮め、パーソナライズされていくかをご紹介しますのでお見逃しなく。先へ進む前に、シリーズの第5回をぜひご覧ください。