ADPとWorkplaceの連携が優れた成果を生む理由とは

WorkplaceはADPとの連携を開始しました。HRや給与情報にアクセスしやすくなるので、生産性が向上します。ADP Venturesのマーケティング担当バイスプレジデントであるAri Osur氏に詳しくお話をうかがいました。

ビジネスコミュニケーション | 所要時間: 10分
why adp - Workplace from Meta

Workplaceはこれまでに人々が日常的に利用し慣れ親しんでいる優れた企業向け製品のうち50点以上と連携できるようになっています。この新シリーズでは、プロダクトパートナーをご紹介し、連携の強化が#bettertogetherにつながる理由を探ります。

まず最初に、ADPとWorkplaceの連携と、それがお客様にとってどのような意味を持つのかについて見ていきます。

より良い働き方を検討する

より良い働き方を検討する

かつて、給与や休日出勤の残日数を知ることは大変なことでした。

たとえば、ボランティア時間の残り時間を知りたかったとすると、まず今取り掛かっていた作業を中断し、パッケージを切り替えます。それから古いパスワードを探し出します(結局見つからずパスワードの再設定を行います)。

こんな調子でとても時間がかかる上に、作業フローが中断されてしまいます。本来シンプルなタスクが必要以上に煩雑になっています。

しかし今、ADP Virtual AssistantはWorkplaceチャットと連携できるようになりました。そのため、Workplace内でHRおよび給与情報にオンデマンドで便利にアクセスでき、より迅速かつ的確な意思決定が可能になります。

Workplace内からHR情報や給与情報にオンデマンドで便利にアクセス

Workplace内からHR情報や給与情報にオンデマンドで便利にアクセス

ワークツールの使い方の変化

ワークツールの使い方の変化

これはデスクトップからモバイルアプリへの移行を見れば明らかです。そして、それが今も続いているのは、コミュニケーションやコラボレーションのプラットフォームが普及しているからです。

あらゆる業界、あらゆる職種の人々に影響を与えています。そして、それはHRでも同じことだとOsur氏は考えています。

「従来、HR専門家や部門の従業員は別々の、しばしば孤立したシステムでHRデータにアクセスしており、それらのシステムは実際の業務を行うシステムとは完全に分離されていました」と、Osur氏は振り返ります。

「しかし今、彼らはシステムを切り替えることなく、業務に必要なすべての情報にアクセスできる、新しくスマートな方法を求めているのです」

システムを切り替えることなく必要な情報にアクセスできる、スマートな方法を求めて

システムを切り替えることなく必要な情報にアクセスできる、スマートな方法を求めて

ADP連携の背景には、HR担当者とADPの顧客がその目標を達成する上で、WorkplaceとしてもADPの顧客に貢献したいという思いがあります。

ADP連携のメリット

ADP連携のメリット

WorkplaceとADPの連携は、両方のツールの利用者であれば誰でも利用できます。管理者は統合ディレクトリまたはADP Marketplaceからインストールし、プロビジョニング、同意、アカウントのリンクをわずか数分で完了させることができます。これで準備は完了です。

「ADP Virtual Assistantのボットをインストールすると、とても便利になります」とOsur氏は話します。たとえば、チャットボットにメッセージを送ったり、直近の給与情報を調べたりすることができます。あるいは、給与通知が送られるように設定したり、有給休暇の残り日数を確認したりすることもできます。すべてWorkplace内で、シームレスに連携しています。

他にも以下のようなメリットがあります。

  • Workplaceの利用者は常に最新の給与情報などにアクセスできるようになる
  • 給料日にプッシュ通知を 受信できる
  • 従業員に見てほしい情報を管理者が完全にコントロールできる

また、ADP Virtual Assistantによって、従業員はさらに多くのことを行えるようになります。退職金額の確認、社員名簿での同僚検索、社内報の閲覧など、さまざまなシーンで活用できます。

統合ソフトウェアこそ企業の未来

統合ソフトウェアこそ企業の未来

Osur氏は、日常業務に適用できるテクノロジーソリューションを求めるマーケットの声が高まっていると考えています。

そして、Workplaceとの連携は、デスクトップで始まり、モバイルに移行し、そして現在コラボレーションプラットフォームに移行している人材管理ツール(HCM)のユーザーエクスペリエンスの自然な延長線上にあります。

デスクトップで始まった人材管理ツール(HCM)は、モバイルに移行し、現在はコラボレーションプラットフォームへと移行

デスクトップで始まった人材管理ツール(HCM)は、モバイルに移行し、現在はコラボレーションプラットフォームへと移行

「職場の人々の行動は変わってきています。コミュニケーションのとり方が変わってきたのです」とOsur氏は言います。

「人々は多くの時間を、ときには1日の大半をコラボレーションプラットフォームで過ごしています。ソリューションプロバイダーはそのようなプラットフォームでより多くの効用を人々に直接提供しなければいけません」

ADPモバイルアプリの登録済み利用者は1,500万人を超え、ADPはそうした利用者のモバイル体験について多くのことを学んできました。

その学習は、ADP Virtual AssistantとWorkplaceコラボレーションプラットフォームの連携を設計する上で非常に重要でした。従業員体験をさらに向上させるため、当然のステップでした。

ADPにとって、HCMデータにアクセスし、アクションを起こしたいHRの専門家や従業員に対して、斬新でより優れた体験を提供する絶好の機会だったといえます。

ADPの利用者は、既存のビジネスツールとのさらなる連携を求めていた

ADPの利用者は、既存のビジネスツールとのさらなる連携を求めていた

ADPは、商品のあるべき方向性について、顧客から多くのフィードバックを受け取っています。同社の顧客からは、はっきりとした意見が寄せられていました。

「私たちは、直接のフィードバックを収集し、イノベーションに役立てています。利用者にとって次に必要となることに取り組みたいのです。お客様から、社員がWorkplaceのようなコラボレーションプラットフォームを日常的に使っていると直接うかがいました」

社員はWorkplaceのようなコラボレーションプラットフォームを日常的に使っている

社員はWorkplaceのようなコラボレーションプラットフォームを日常的に使っている

ADPは、同社の顧客が望んでいるのは、すでに使っているシステムを組み合わせて、さらに生産性を高めることだと確信しています。Workplaceとの連携もその一環です。

利用者が求めているのはより使いやすいシステム

利用者が求めているのはより使いやすいシステム

「時代を振り返ると、ビジネスで使用するシステムや技術の普及には波があります」とOsur氏は語ります。

現在の組織は、物事を調和させること、つまり複数のシステムを同期させることが重視される局面にいるということです。

#BetterTogetherの発想を共有する

#BetterTogetherの発想を共有する

ADPは、以前からオープンエコシステムの思想を強く提唱しています。そして、これはWorkplaceの「統合が優れた成果を生む(Better Together)」というアプローチに合致します。

「企業は常に最上級の機能を求めています。そして、異なるツール同士の連携が不十分なために、システム全体の能力が損なわれることは避けたいのです」とOsur氏は述べます。

これは、ADPがビジネスエコシステム全体で取り入れている理念です。オープンAPIと、安全でわかりやすい統合機能を構築するため新しいパートナーと協力できる柔軟性を重視しています。

ADPの顧客が、同社のHRソリューションやビジネスソリューションを検索し接続するためのデジタルストアであるADP Marketplaceの構築も、オープンAPIと柔軟性を重視したうえで進めたといいます。

「私たちは"Better Together"の発想に共感します」とOsur氏は説明します。「お客様は1つのプロバイダーだけと協力したいとは考えていないはずです。最も優れたツールを求めているのです。お客様はすでに備わっている機能を損ねることなく機能を強化することを望んでいるので、システム同士の連携の不備は許されません」

「だからこそ"Better Together"には重要な意味があります」

「私たちは"Better Together"の発想に共感します。お客様は1つのプロバイダーだけと協力したいとは考えていないはずです」

「私たちは"Better Together"の発想に共感します。お客様は1つのプロバイダーだけと協力したいとは考えていないはずです」

取り組みは始まったばかり

取り組みは始まったばかり

ここまでに述べてきたことは、まだ第一段階です。ADPは、利用者を支援するプロセスを継続的なものであると考えています。「私たちはお客様とともに、チームやビジネスにとってより良いソリューションを導き出す方法を考えています」とOsur氏は言います。

「生産性の向上、コスト削減、収益の増加、そして収益性の向上。そのためには各社が独自の技術スタックを構築したうえでお互いに強化し合うことが重要です。Workplaceとの連携は、その取り組みにおける大きな一歩だったのです」

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生産性とエンゲージメントを高める上で私たちにできることがある

生産性とエンゲージメントを高める上で私たちにできることがある

エキサイティングな時代です。Osur氏は、解決すべき課題は山積している一方、WorkplaceとADPには協力の余地がたくさんあると考えています。

「生産性とエンゲージメントを高める上で私たちにできることがあります。共通のお客様にサービスを提供して、新しい機能や性能の実現に向けた意見や指摘をいただけることを心待ちにしています。時間をかけてそれをきちんと実行することが、成功につながるのです」

その実現が待ちきれません。

ADPのADP Venturesマーケティング担当副社長、Ari Osur氏に多大なる感謝を表します。

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