Workplaceの有料利用者が700万人に到達
職場でのコミュニティづくりの方法を模索する企業が、かつてないほど増えています。そうした企業の役に立つのがWorkplaceです。
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振り返ってみると、あまりにも多くの人が苦しみ、つらい思いをしてきたことばかりが思い出される1年でした。正常化への道のりは始まったばかりです。企業の皆さまが立てている計画は「元の日常」が二度と戻らないことを前提としたものですが、明るい材料もあります。
例えば、以前よりも同僚を近くに感じることができています。互いの自宅を見たり、それぞれの家族と顔を合わせたり、重要な会議にペットが参加したり、そんなことがあったからでしょう。
Workplaceで業務を簡素化
オフィス勤務再開の周知からハイブリッドワークの導入まで、Workplaceは業務を簡素化します。
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ここで特筆すべきは、従業員体験を高める必要性に、経営陣が気付き始めていることです。ビジネスのリーダーたちは、リモートやハイブリッドの環境で働く従業員を真につなげることが、ビジネスにとって決定的に重要なことを認識しています。また、多くの場合、リスクにさらされることが一番多いのはビジネスで最も欠かせないフロントラインワーカーであり、フロントラインワーカーとつながって支えることが何よりも重要なことであることを、誰もが理解するようになりました。
有料利用者が700万人に
Facebookの昨日の発表文を転載します。「Workplaceの有料利用者数が700万人に達したことを誇りに思います。この1年で40%以上の増加ですが1、この意義はそれだけには留まりません」
「この成長は、より多くの企業が職場でのコミュニティ構築について考えていることを示す指標であると考えています。どうすれば優れた従業員体験を生み出すことができるのか、そして最終的には、つながりのない従業員同士をどのようにつなげることができるのかについて、より多くの会話が行われているということです」
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Workplaceのお客様
「この想いは、ヴァージン・アトランティック航空(Virgin Atlantic)やウォールマート(Walmart)、テレフォニカ(Telefónica)、BTグループ(BT)、ブッキングドットコム(Booking.com)、デリバルー(Deliveroo)、アストラゼネカ(AstraZeneca)、スターバックス(Starbucks)、セーブ・ザ・チルドレン(Save the Children)といったWorkplaceの導入企業も共有いただいていると思います」
Workplaceの効果
Workplaceが選ばれているのは、他のソリューションと一線を画しているからだと思います。誰もが知識を共有し、共に働き、コミュニティを作ることができる、そうしたカルチャーづくりを後押しするのがWorkplaceです。
Workplaceにはカルチャーづくりを支える、同期型ツール(ライブ動画)、非同期型ツール(グループやニュースフィード)、静的コンテンツ(Workplace版の軽量イントラネットである情報ライブラリ)が揃っています。
以前の日常が戻らないことを前提に、あらゆる職場での従業員のニーズの変化に経営陣の皆さまが応えられるよう、Workplaceは今後も新機能を開発し発表していきます。
Transform North Americaでは、Workplaceがこれからの新しい働き方をどう支えていくのかについて考えます。このオンラインイベントにご関心がある方は、こちらからぜひご登録ください。