2022年の総経済効果調査で判明したWorkplaceの力
ForresterのTotal Economic Impact™調査の新たな結果では、Workplaceを利用している企業には、わずか3年でROIを207%向上させる可能性があることが明らかになりました
Forrester Consultingに2019年のTotal Economic Impact™調査の更新を依頼したところ、その結果が明らかになりました。Workplaceは、コラボレーション、生産性、全体的な効率性、社員の定着率の向上を通して、その価値を実証し続けています。そのため、インタビューに応じた、Workplaceを使用している複合組織では、3年間で207%の投資収益率が達成されました。
つまり、人がつながると、ビジネスが発展するのです。その優れた点は、この調査の全文でご覧いただけます。
社員定着率の向上
Forresterは、Workplaceを使用している企業が、ダイバーシティ&インクルージョンを推進するという特性を活かすことで、社員定着率を9.9%向上させる可能性があると指摘しています。また、諸手当や福利厚生に関する有益な情報を見つけやすいこのプラットフォームでは、功績を称えることや、個人の貢献を認めたりすることもスムーズになります。
適切なコラボレーションと問題解決
最新の調査では、Workplaceがグループ、Workplaceチャット、情報ライブラリや他のツールとの統合を通して、知識労働者がより迅速に情報を共有できるようにすることで週30分節約できることが指摘されています。
また、チームで話し合っているときには、団結力も高まります。Forresterの調査によると、Workplaceを使用している場合、プロセス、製品、サービスの改善に役立つアイデアの共有率が32%高くなることが分かりました。
コミュニケーション部門のリーダーにとってのコストと時間の節約
ビジネスコミュニケーションの専門家からは、メッセージのリーチと効率の改善が報告されています。自動翻訳やインサイトなどの機能を使用すると、コミュニケーション部門は週に約5時間を節約できます。
コミュニケーション部門は、従来のコミュニケーションツールの使用を廃止し、メールやイントラネットの使用を減らしてWorkplaceを利用することで、コスト削減を図ることができます。Forresterの調査によれば、これらの削減率は最大80%になる可能性があります。
フロントラインワーカーのための効率向上
Forresterは、グループ、Workplaceチャット、情報ライブラリなどの機能が、フロントラインワーカーとデスクレスワーカーとのつながりや最新情報の維持に役立つとしています。Workplaceを利用すると、社内のコミュニケーションのキャッチアップに要する時間を週に1時間短縮できました。