リモートワークの未来

2022年のリモートワークのトレンドはどのようなものになるのでしょうか。在宅勤務が増えるのか、それともオフィスが職場の中心に返り咲くのか、この記事で見ていきましょう。

リモートワーク | 所要時間: 5分

リモートワークへの大規模なシフトは何年も前から話題になっていましたが、実際には一向に進んでいませんでした。

非効率的なテクノロジーや対面コミュニケーションの欠如といった障害を乗り越えて大規模なシフトを実現することは、不可能であるように思われました。しかし、新型コロナウイルス感染症が世界的に流行する中で、リモートワークの障壁は突如として消え去りました。ロックダウンや社会的距離戦略によって、世界中で推定5億5,700万人の労働者が在宅勤務を始めることになったのです。

パンデミックは収束しつつありますが、働き方が新型コロナウイルス感染症以前の「ノーマル」に戻る兆しはほとんどありません。リモートワークは今後も続くとはいえ、同じ方法のままではないかもしれません。

他社ほどリモートワークに乗り気でない企業もあります。決してオフィスに戻りたくない社員がいる一方で、やはり自分はフルタイムの在宅勤務(いつまでも完璧になることない仕事)に向いていないと気づく社員もいます。

では、リモートワークの未来はどうなっていくのでしょうか。

オフィスの再開

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リモートワークの割合

リモートワークの割合

ホワイトカラー職に従事している場合、誰でもある程度の時間は在宅で働くことができ、実際そうしていると思っていたのではないでしょうか。確かにパンデミック中は、かなりの仕事がリモートで行われていました。

例えば2020年には、英国の被雇用者の35%が何らかの仕事を在宅で行いました。これは2019年から9%増加しています。米国の被雇用者の場合、定期的な在宅勤務が可能な人の割合は、パンデミック前にはわずか7%でしたが、パンデミックによって36%が何らかのテレワークを行ったと回答しています。

ただしこれは業種にもより、スーパーの店員、美容師、電気技術者、看護師など、サービス業で働く人にはリモートワークという選択肢がありませんでした。Fortune 500社の経営幹部を対象としたアンケートでは、今後もこの傾向が続く可能性が高いことが明らかになっています。

例えば、ヘルスケア業界で働く人のうち、パンデミック後にフルタイムでリモートワークすることになると考える人はわずか15%ですが、IT業界ではこの割合が40%に跳ね上がります。そのため、オフィスに戻る社員、リモートワークを継続する社員、フロントラインで作業する社員が混在する企業では、そうした異質なチームの間に文化的なつながりを再構築するという課題に直面しています。

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あなたの組織では、リモートワークの未来はどうなっていくでしょうか。

リモートワークは2022年も続くのか

リモートワークは2022年も続くのか

来年に何が起こるのかを断言することはできませんが、企業の対応からその傾向を知ることはできます。有名企業の中には、積極的にリモートワークを導入し、それに満足して標準化しようとしている会社もあります。

  • 米国のある保険会社は20か所のオフィスを4か所に減らす計画を発表

  • 2020年、Shopifyは「デジタルを標準とする企業」として、社員の大部分が永続的にリモートで勤務することを発表

  • Dropboxは、リモートワークを標準とするバーチャルファーストの会社に移行中

  • LinkedInでは、フルタイムのリモートワークかハイブリッドかを社員が選択可能

しかし、誰もがこの傾向に満足しているわけではありません。Goldman SachsのCEOであるDavid Solomon氏は、在宅勤務について「是正していく例外的状況」だと述べています。また、英国の公務員はオフィスに戻らないと減給されるという報告もあります。

社員が大半の時間を過ごせるようオフィスを再開しようとしている企業の主な動機はカルチャーです。こうした職場では、リモートワークが社風に合わないと懸念しています。また、新入社員の見習いの過程はオンラインで再現できないため、新たに入社してくる若い社員がそうした過程を体験できないことを恐れています。

さらにビジネスリーダーは、全般的な生産性を気にかけるとともに、リモートワーカーがきちんと働いていることを信用できないと漠然と思っています(そうではないことを示す証拠があるにもかかわらず)。

しかし、フルリモートへの移行を果たした企業は、より幅広い人材を採用でき、運営の持続可能性が向上し、多数の施設を維持する必要がないといった潜在的メリットを活用したいと考えています。

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将来的に全員がリモート勤務になるのか

将来的に全員がリモート勤務になるのか

リモートで働く人は増えるかもしれませんが、全員がそうなる可能性は低いでしょう。例えば専門的な機械を使う仕事や人との接触が必要な仕事など、オンラインでは不可能な仕事もあるためです。

リモートで勤務するかどうかは収入との関連性も強く、新型コロナウイルス感染症のパンデミック中、低所得世帯のテレワークへの移行率はあまり高くありませんでした。またより大きなスケールで見た場合、高所得国ほど在宅勤務の労働者の割合も高くなる傾向があります。推定によると、パンデミック中にリモートで仕事をした人の割合は、高所得国では25%であるのに対し、低所得国では13%でした。

リモートワークの今後のトレンド

リモートワークの今後のトレンド

今後、多くの企業で、オンラインのみの勤務形態と全員が週に5日オフィス勤務する形態の中間をとる方法を見つける必要が生じるでしょう。PwCが雇用主を対象にアンケートを実施したところ、コロナ禍より前のオフィス形態に戻したいと考える経営幹部は5人に1人もいませんでしたが、今後はオフィスを廃止したいと考える経営幹部もわずか13%でした。

この結果は、「ほとんどの企業が、共有スペースとして構成されたオフィスに大勢のオフィスワーカーが交代で出入りするハイブリッド型の職場に向けて進んでいる」ことを示しています。

この形態は、全員に何らかのメリットをもたらします。少なくともときどき社員が1か所に集まることは、文化、連携、創造性の面で企業のプラスになります。社員は、リモートワークで経験した柔軟性と集中できるスペースを維持できます。

全員がフルリモートで勤務する形態ほど革新的ではないものの、ハイブリッドワークが普及すると、生活のさまざまな側面に大きな変化が生じる可能性があります。現在、毎日多数の労働者が移動してくることを前提に成り立っている都心部は、新しい働き方に適応していく必要があります。通勤者の利用が減少する交通網も同様です。

また当然ながら、リモートワークやハイブリッドワークでは職場の近くに住む必要がないため、居住場所の選択肢が大幅に増えることになります。これにより、都市の形態が永久に変わるかもしれません。

リモートワークのメリット

リモートワークのメリット

少なくともある程度の時間リモートで勤務することを社員に許可すると、組織は大きなメリットを得られます。ここではそのうちの5つをご紹介します。

  1. 人材

    地理的な制約がないということは、居住地に関係なくどこからでも人材を採用できるということであり、役割に適した人材を見つけるチャンスが増えます。また、コラボレーションツールを使って時差を克服すれば、海外の人材を採用できる可能性さえあります。

  2. 最大限に職場を活用

    マネージャやリーダーは、ときどき社員を出社させて、1対1で面接したり、コラボレーションを促したり、交流したりすることで、チームと一緒にいることのメリットを最大限に活かすことができます。

  3. ダイバーシティとインクルージョンの向上

    人材をどこからでも採用できれば、障壁がなくなり、性別や人種に関係なく職務に適した人を採用できる可能性があります。育児のために働くことができない保護者もいますが、在宅勤務が可能になれば、それもこれまでのような障壁ではなくなるかもしれません。

  4. 生産性の向上

    リモートワークが生産性の向上につながることが調査でわかっています。また在宅勤務では、通勤にかかる時間がなくなり、職場よりも気が散る要素が少なくなるため、時間と空間にゆとりをもって仕事を進められることを多くの社員が実感しています。McKinseyの推定では、労働者の20%以上が、少なくとも一部の時間、オフィスで働くのと同じくらい効率的にリモートで働くことができます。

  5. 社員エンゲージメントの向上

    多くの社員は、リモートワークの機会とそれに伴う柔軟性を求めています。あるアンケートによると、労働者の98%1が少なくとも一部の時間をリモートで勤務したいと答えています。その選択肢を提供することで、会社との一体感が高まり、仕事への取り組みがより意欲的になるかもしれません。

今後社員がリモートワークに求めるもの

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1 Buffer「The 2020 State of Remote Work」、2022年。
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