モバイルワークのさまざまなメリット

ホームオフィスやカフェやビーチからでも仕事ができるリモートワークは、パンデミックのずっと以前から社員に人気がありました。

ポータブルテクノロジーとモバイルコラボレーションを支援するデジタルプラットフォームの進歩に伴い、モバイルワークフォースは増加の一途をたどっています。2017年の時点で、およそ43%のアメリカ人がフルタイムまたはパートタイムでリモートワークをしていると回答しています。

しかも、世界的なロックダウンはビジネスリーダーにも大きな影響を与えました。

リーダーたちは、前例のないリアルタイムの実験により、大規模なリモートワークが機能することを知ったのです。現在、さまざまな企業がハイブリッドワークモデルを職場への段階的な復帰の一環ととらえており、モバイルワークフォースの流れが続くことは明らかなように思われます。しかし、どうすればそのエンゲージメントを確保できるでしょうか。どうやって離職を防ぎますか。

ここでは、モバイルワークが社員だけでなく企業にとっても有益である4つの理由をご紹介します。

1. モバイルワークフォースによってコストが抑えられる

すべての企業、特に中小企業やスタートアップ企業は、経費を最小限に抑えるよう努力する必要があります。しかし、増大する需要に応えるために十分な数のスタッフを雇用するなら、より多くのワークスペースをつくることになり、その分のコストがかかるという、ビジネスの拡張におけるジレンマがあります。

さらに、費用の問題だけでなく、新しい土地を探して定着するまでの時間や気苦労といった問題もあります。

週に1〜2日のリモートワークを奨励すれば、こうしたコストの一部をカットすることができます。職場を使用する人が減るので、光熱費を浮かせることもできます。

2. フレキシブルな働き方によって社員のエンゲージメントが高まる

社員がその選択肢を重視するのも当然といえるでしょう。ポータブルテクノロジーを使って「どこにいても仕事ができる」ため、人々は自分の都合の良い時間に仕事をすることができます。

このため、通勤時間や帰宅時間が短くなり、1日の始まりと終わりのストレスが軽減されます。

3. モバイルワークは採用を後押しする

Powwownowの調査[1]によると、労働者の70%は柔軟な働き方ができれば仕事の魅力が増すと感じています。

また、モバイルワークを認めるなら、組織としてもより多くの求職者を確保できるようになります。

毎日職場に行かなくてもよいのであれば、地理的な障害は小さくなります。そして、障がい者にとっては仕事に就きやすくなり、雇用主にとっては障がい者の才能を生かすチャンスを得ることになります。

4. モバイルワークは生産性を高める

自宅からリモートで仕事をすることができれば、社員の生産性はさらに向上します。スタンフォード大学の研究[2]では、自主的な在宅勤務者は、仕事を早く終え、遅く始め、休憩を取り、1時間の昼食をとる可能性がはるかに低くなることがわかりました。

6か月間の休暇日数も少なくなりました。Bloomの調査は、社員がオフサイトで仕事をしているからといって管理できなくなるわけではないことを示しています。

実際、ますます多くの企業が海外や国外に進出しているため、オフサイトの社員とのコラボレーションのためのツールは必要不可欠です。