新しい仕事の世界におけるコミュニティの力

Workplaceが4年目を迎えた今、人同士をつなぐというミッションがますます重要になっています。

WORKPLACEニュース | 所要時間: 3分
community at work - Workplace from Meta

Workplaceが4年目を迎えた今、人同士をつなぐというミッションがますます重要になっています。

4年前の2016年10月、Workplace by Facebook(当時の名称)が初めて一般公開されました。

FacebookがWorkplaceを世に送り出したのは、1つの企業がコミュニティになると何が起こるのかを実体験したことが発端です。オープンで透明性のあるコミュニケーションをとるために、初期バージョンを社内で使用した結果、生産性とエンゲージメントはもちろんのこと、働く人の意識とリテンションをも向上させることができました。これにより、居心地の良い職場が、企業文化という面でプラスになるだけではなく、競争上の優位性にもつながると実感したのです。

そして、このコミュニティの力を他の組織にも提供し、そのメリットを体験してもらいたいと考えるようになりました。

この4年間で、ウォルマート、スターバックス、Spotify、ネスレなど、世界有数の革新的な企業が「Workplace効果」を経験しました。そして現在、世界中で500万人以上の有料会員がWorkplaceでつながりを深め、Microsoft、DocuSign、Google、PwC、Deloitteといった大手テクノロジー企業とも提携を結んでいます。

4年前と現在では、当然ながら仕事の世界も様相を大きく変えています。しかしその中でも、この数か月の出来事は、組織が社員を団結させる手助けをしたいという思いをこれまで以上に強めるきっかけになりました。今回のパンデミックを通して、つながりを築くことが重要である理由が何度も浮き彫りになりました。

英国のレストランチェーンのHonest Burgersでは、営業停止に関する最新情報をライブ動画を活用して従業員に伝えていました。また、Workplaceチャットにボットを導入し、自宅待機中の給与についてスタッフに分かりやすく説明し、店舗の営業再開に備えられるようにしました。

日本では、7万人の従業員を擁する製造複合企業のLIXILのシニアリーダーが、ほぼ毎日Workplaceでバーチャルの全社ミーティングを開催し、社員に情報を提供しながら士気を高めていました。

世界保健機関も、今回のパンデミック中にWorkplaceを活用し、感染拡大を食い止める取り組みにおいて、職員が最新のリソースや情報を一元的に把握できるようにしました。

4年目を迎えたにもかかわらず、やりたいことのわずか1%しか達成できていません。今後も、リモートワークやバーチャルコラボレーションなどの新たな課題に対処しながら、革新を続けていきます。ここ数か月の間だけでも、情報ライブラリ、ルーム、Live Producerなど、情報を見つけやすくし、協力体制を整え、確実な コミュニケーションを図るための重要な新機能をリリースしてきました。これらの機能は、自動翻訳、グループ、ボット、チャットといった他の重要な機能とともに、障壁を取り除き、アイデアを共有し、有意義なつながりを生み出すパワーを人々に与えます。

次に何が登場するのかをお客様と一緒に考えていくのも楽しみです。すでに、人工知能やバーチャルリアリティのテクノロジーをWorkplaceに取り込むことも視野に入れているところです。4年後には、このブログをARメガネで読んでいる、ということもあり得るかもしれません。

しかし、どんな未来が待っていようとも、Workplaceが力を注ぐ先は変わることがありません。目標は常に、すべての社員が、場所や業務を問わず等しくつながりをもち、情報とサポートを得て、生産性を高められるようにすることです。

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